厚生労働省は4日、指定伝染病の「逆ギレ辞任病」が流行する恐れがあるとして、全国に警戒宣言を発令した。これを受け、一部政党では感染を防ぐため臨時休党するところも出ている。
同省によれば、この日午後、都内在住の65歳の男性が逆ギレ辞任を発症したのを確認したとのこと。症状はかなり重く、参院選の結果を帳消しにして国政のゆくすえを危ぶませるほどだという。男性は事務所兼マンションで治療中だが、予断を許さない状態が続いている。
感染経路を調べたところ男性は発病直前、今年9月に激症型逆ギレ辞任で亡くなった53歳の患者と関係をもったことのある人物と二度にわたって接触していた。こうしたことから厚労省は
「空気感染する感染力の強いタイプ。早急な対策が必要」
と判断。警戒宣言発令に踏み切った。感染の“仲介役”となった人物には発症の徴候は見られないものの、おでこが異常に秀でているという。
逆ギレ辞任病は、これまでのところ発症した場合の治療法が見つかっていない難病。免疫をつけるワクチンとしては「新卒で入った会社を3年以内に辞める」というものがあるが、最近の若者以外には遅々として接種が進んでいないのが実状だ。民主党などの政党は、免疫のない年輩の党員に感染が広がらないよう休党の措置を取りはじめている。9月に同様の騒ぎがあった際には国会自体が閉鎖され国政が長期に渡って空転したが、ふたたび悲劇を招かぬよう関係者には手洗い・うがいなど万全の注意が望まれそうだ。