地震など災害対策の新しいありかたを検討する作業をすすめている「防災対策有識者会議」（座長：田所雄介博士）は16日、科学的研究の結果
「“選挙”に災害発生時の生物の反応速度を向上させる効能がある」
という事実が判明したことを明らかにした。この理論を応用すれば将来起こりうる首都圏直下型地震の際にも被害を最小限に食い止められる可能性がある─とのことで、同会議は「選挙を一年365日、毎日開催すべき」と提言している。
選挙の防災効果は、有識者会議が外部調査機関へ独自に委託して行った実験で判明したもの。「安倍総理」を実験動物に用い、適切な震度の刺激を与えて反応速度を見たところ、
- 選挙のないときに地震を起こした場合
（平成19年能登半島地震）
→19日後 - 選挙期間中に地震を起こした場合
（新潟県中越沖地震）
→0日後
にそれぞれ現地入りするなど、選挙のあるときに限って異常に「対応が早くなる」結果が出たという。実験を担当した研究者は、
「選挙のないときは海外に遊びに行く反応も見られたほど。明らかに違いがあった。選挙が動物の地震発生時における危機対処能力を向上させることは明らかだ」
と話す。
有識者会議の提言はこれを受けたもので、田所博士は
「毎日選挙をしていれば、大地震がいつ起きても関係者の対応速度が飛躍的に向上するということだ。失われる人命や被災者のみなさんの経済的・精神的被害を最小限で食い止めることができるだろう。早急に法整備を行い“365日選挙”を実施すべきだ」
と主張している。また、この実験結果からは
「選挙中に地震が起きると、ボンボン総理の移動スピードは限りなく光速度に近づく」
との仮説が導出できるため、物理学の見地から見てもたいへん興味深い。恒星間飛行に応用すれば新たな宇宙時代を切り拓く可能性もある。国家的プロジェクトとしてより詳細なメカニズム解明が望まれそうだ。