未読メールの“負債”が溜まりすぎて破産の申し立てをする「Eメール破産者」が、このところ急増。社会問題化している。格差社会の表れだとして問題を根本から改善する施策を訴えるサヨクグループがあるいっぽう、恵まれた富裕層からは「メール破産は自己責任」との声もある。
あいついでEメール破産を起こしているのは、大学教授やIT企業CEOなど交遊の広いセレブな人々。ベンチャーキャピタル事業を手がけるフレッド・ウィルスン氏も、先ごろ自己破産を申し立てたひとりだ。
「毎日毎日、ちょっと会っただけの人からも気さくなメールが届き、返事しきれなくてつらかった。自分の人脈の豊かさを嘆き、死のうかと思う夜もあった」
と苦しみを語る。申し立てによりウィルスン氏には裁判所から未読メール処理の免責が降り、現在はかわいい嫁さんとウハウハ暮らしているという。
過激なサヨクグループの中には「Eメール破産が相次ぐのは、人望が社会のなかで再配分されず一部の人の肩に重くのしかかってしまう歪んだ構造のせいだ」と主張、政府に
- 気に入らない相手には返事しなくてもよい
- 女性の容貌に応じて返信の必要度を変えてよい
- たまに公費でガラパゴスへバカンスに行かせる
といった立法措置を要求する者もいる。しかし、良心的な「Eメール勝ち組」のあいだでは「自己責任論」が一般的だ。
「この半年のあいだに個人宛に届いたメールはわずか一通。しかも出会い系サイトの宣伝でした」
と余裕の笑みを浮かべながら語るのは、女性に人気のオンライン新聞「bogusnews」の編集主幹氏。典型的な勝ち組だ。生活にはかなりゆとりがあり、血のつながっていないかわいい猫耳の妹からいつメールが来ても一日24時間対応できる状態だという。「こうした豊かな生活を享受できるのは、過去に努力して引きこもり生活を続けてきたから。救済を求める人々には甘えの意識があると思う」と厳しく指摘する。
Eメール破産については、安倍総理も「Eメール格差問題なんていうのは、産経新聞の記者がメールを何通受け取ってるのか聞けば終わっちゃう問題なんだよ」と述べており、美しい自己責任論で解決すべきとの国民的世論は揺るがないようだ。