アップルが10日から予約受付を開始した「iPad」について、同社が不当に販売店を選別し入手できない県があることから「独占禁止法違反ではないか」と物議をかもしているが、公正取引委員会の担当者は弊紙の取材に対して「しかたがない」と不問に付す方針を明らかにした。
この問題は、アップルがiPadを販売する家電店などをごくわずかに絞った結果、茨城県では購入できなくなってしまったというもの。同県では通信販売を利用しても筑波山を越えるルートに山賊が出るほか、船便もクラーケンに襲われるため、事実上iPadを入手する手段がないことになる。
在京茨城県民が「これは茨城県民を差別するアップルの独禁法違反にあたるのではないか」と騒いでいるなか、公取委の担当者から得た回答によると
「茨城の民度ではiPadをまな板に使うのが関の山であり、アップルの措置はしかたがないもの」
だという。事実上、茨城県民に対する「禁iPad」を容認したかっこうだ。
実際、東大動物学研究所が天井からバナナを吊り下げた部屋に茨城県民とiPadを入れて観察したところ、茨城県民はバナナに手が届かないため怒って納豆を投げはじめたという報告があることから、公取委の判断も当然と言える。今回ばかりはアップルのクローズドな姿勢に軍配があがったようだ。
栃木県民の益子豊さんのコメント：
栃木さ住んでたら新幹線で東京出るだけで一発でiPad買えんべや