政府・与党は10日、国内で日常的におこなわれている拷問を廃止する方針を固めた。すでに関連省庁に具体的な施策を検討するよう通達済み。アメリカのバラク・オバマ次期大統領が「私の政権下では拷問はない」と決めたことに追随するもの。
オバマ氏の拷問廃止発言を聞いた麻生首相の反応はすばやかった。
「宗主国であるアメリカで廃止されるものを、いつまでも続けているわけにはいかんわなあ」
と与党有力者らと会談。日本国内でおこなわれている拷問を全面廃止する合意を取り付けた。早ければ年度内にも法案を成立させ、
日本でも米国同様残虐な刑罰は禁止されているが、政府による拷問は陰に陽に存在しており、国民に対し
- 生活保護給付より安い年金で尊厳を奪う
- セーフティネットのない片手落ちな雇用流動化制度で、職と住処を同時に奪う
- 通勤ラッシュの電車に荷物のようにぎゅう詰めにする
- 無能な政治家をトップに据えて、将来への絶望感を与える
- いつまでたっても童貞を捨てられない
など目を背けたくなるような拷問が繰り広げられ問題となっていた。犠牲者の数は1億人にものぼると見られる。こうした拷問から一瞬にして解放されるとすれば、56億7000万年後に降臨する弥勒菩薩のみわざをも超越した“救い”になることは間違いない。
政府では、厚生労働省に
「アーモンドの香りのする薬を全国民に無償配布して飲ませ、こうした拷問から永遠に解放する方法を検討するように」
と指示した。しかし、すでに拷問とは無縁の生活をすごしている者もいるため、野党からは「経費ばかりかかって本当に困っている人を解放できないのではないか」と、早くも実施に反対する声も出ている。これに対し、与党筋は「拷問を受けていないなら薬を受け取らないのが人間の矜持だろう。それよりもすばやい施行がだいじだ」と反論する。なお、麻生首相自身は「まだ法案も成立していないので。薬を受け取るか受け取らないかはそのときに決める」と話している。