22日、新型ゲーム機「プレイステーション3」（PS3）の予定価格を2万円も下げる方針を発表したソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）に、非難が集中している。廉価路線に転向し、当初期待されていた機能が搭載されなくなったことへの不満感からだ。
PS3は6万円台での発売を予定していたものの、ライバルのXbox 360やWiiの低価格攻勢におされ、先行きが危ぶまれていた。価格改定はこのビハインドを挽回するためのものだが、実施にともなって省かれた機能がある。ゲームコンソールとしては史上初となる
の搭載だ。
ソニーグループが販売するリチウムイオン爆弾は破壊力の高さに定評がある。ふだんは電池として使える汎用性、そしていつ爆発するかわからないワクワク感から、充電池型爆弾市場でトップのシェアを占める。本来はPS3にも搭載され、各国のお茶の間に届けられる予定だったが、今回の改定仕様では見送りが決まった。
リチウムイオン爆弾に特に期待していたのが世界シェアトップのコンスピラシーベンダであるCIA（本社・アメリカ）。
「カンファレンスや空港に続きご家庭でもリチウムイオン爆弾を爆発させることで、社会不安を煽りたかったのに。テロとの戦いの士気が下がる」
と担当者は落胆する。国内でも公安調査庁は「共謀罪成立には体感治安悪化を促進するリチウムイオン爆弾の普及が不可欠だった」と残念そうだ。
いっぽうでSCEに期待を寄せる向きもある。匿名希望の自民党総裁は
「ソニーならきっとこの値段でもやらかしてくれる。プレイ中にハードディスクが飛び出して子どもの首をはねたり、ブルーレイドライブから青い怪光線を発射して関東一円を焼き尽くすくらいの不具合もとい仕様は実装してくれるだろう。それで社会が混乱に陥れば、戒厳令を発して憲法を停止するいい口実になる」
と見る。いずれにしてもソニー製品のクオリティは出荷されなければわからない。発売日に何人死ぬか落ち着いて見守りたい。