現地時間の30日、アメリカを襲った新たな経済テロ。実体経済に与えた衝撃の大きさはもちろんだが、犯人の名が報道されるとアメリカ国民のあいだに強い怒りが広がった。
「911に続き、またしてもアラブ人のしわざか！」
というのだ。沈静化しつつあった反アラブ感情にふたたび火が点くおそれもでてきた。
今回のテロは、アルカイダ系の経済テロリストであるクライスラー・ハッサン容疑者によるもの。調べによると、ハッサン容疑者は約69億ドル（約6700億円）もの債務を踏み倒す経済テロを敢行。サブプライム以来低迷している米経済に、さらなる打撃を与えた。
ハッサン一味は、世界各地で経済テロを繰り返している凶悪なアラブ人。日本でも、直近ではオンドリシャ・ハッサンによる大規模な犯行があったほか、ジコ・ハッサンが小規模ながら各地でテロを起こすなど複数の容疑者が潜伏・活動しており、「ハッサン管財人」という専門Gメンが対策に追われている。
アメリカでは、何より問題になりそうなのが対アラブ感情の悪化だ。ハッサン容疑者らが典型的なアラブ人名だったことが拍車をかけたようで、世論調査では
「ターバンをしている奴らは全員アメリカから追放すべきだ」
「アラブ人に、嫌いな牛肉をむりやり食べさせてやりたい」
という過激な意見も出ている。人種間の融和を掲げたオバマ政権だが、今回のテロで早くも蹉跌にぶちあたったかっこうだ。