文部科学省は21日、外部有識者に委託した研究の結果、
「結婚していなかったり子どものいないおとなほど、教育に関して高い見識をもつ」
ことが統計的に明らかになったとの報告を発表した。教育を最優先課題と位置づける安倍内閣の今後の政策立案のうえで、大きなヒントとなるのでは？ と関係者は期待を寄せている。
報告によれば、子どもがいない人ほど
- 最近の若者はモラルが崩壊している
- 女性の社会進出で家庭が崩壊した
- 大学は9月入学にしてそれまで学生に強制ボランティアさせるべき
など論理的でブリリアントな意見を述べる傾向が強いという。完全米飯給食による“食育”など教育問題に造詣の深い櫻井よしこ氏は、
「自分でも実感していたことが科学的に証明された。子どものいない安倍新総裁の教育政策も、大いに期待できることが裏付けられたと言える」
と評している。
また、子どもがいなくても
「ふだんから子どもに接する機会の多い人」
は教育観が破綻していることも同時に判明した。統計によれば、残業代も出ないのに熱心に個別指導をしたり、手弁当で部活動の監督をしている時間の長い教員ほど、
- 子どもひとりひとりをきちんと見守りたい
- 体罰は何も解決しない
など愚にもつかないダダをこねやすいという相関関係が見られた。品格のある教育に詳しい藤原正彦氏は、
「子どもからは教育を荒廃させる波動が出ているに違いない。PTAの会合などに子連れで来られるとかなりウザいのが証拠だ。教育再生には子どもにできるだけ接触しないことがだいじ。私の提唱する
“いつでも死ぬ覚悟のある一万人エリート養成計画”
実現のためには、悪しき波動を発する子どもを積極的に間引いていくことが必要だろう」
と話す。
同研究では「成蹊学園で附属小学校からエスカレータ式に大学まで進んだ人物が提唱する“再チャレンジ政策”の重さ」についても検証しているとのこと。詳細は月末までに正式な報告書として出版される。