米国現地時間20日、「チェンジ」「イエス・ウィー・キャン」など高潔な理想を掲げ、バラク・オバマ氏が黒人初のアメリカ合衆国大統領に就任した。アメリカ国内はもとより世界から感動と祝福の声が沸き上がっている。しかし、いっぽうで同氏の就任は市場に大きな混乱を巻き起こしている。きょうの東証は取引開始直後から大きな動きを見せ、終値は前日比2千円高と急騰で終わった。同様の動きは各国の市場で見られ、オバマ新政権の行く末に一筋の暗い陰を落とすこととなった。
東証＝東京ネタ証券取引所は、ネタを証券化して取引している国内最大の取引市場。ここ数年、国内ネタの安定供給およびアメリカからの輸入ネタの潤沢さで、政治ネタの安値安定基調が続いていた。しかし、オバマ新大統領を
「超大国のトップとしてはネタ供給力が低すぎる」
と見る機関投資家らは21日の取引開始直後から買い占めに走り、市場は“買い”一色に染まった。
結局、この日は前日比2千円高と東証始まって以来の高値で引けた。「オバマ大統領ではホワイトハウスでわいせつ行為にふけったり、プレッツェルでのどをつまらせたりしてくれるようなネタの供給は絶望的。市場としては当然の反応だろう」と識者は見る。しかし、異例のネタ高が一般消費者に与える影響は小さくない。オンラインオピニオン紙「bogusnews」の編集主幹も、
「こんなネタ高では更新を続けられない。ブログで彼女と職をゲットしようという野望が潰えてしまう。オバマがいい子ちゃんぶって高潔を装うせいだ…」
と、不安を募らせる。
このままでは市民生活にも影響が出かねないと見た日銀は「みぞうゆう」「ふしゅう」など大規模な売り介入を実施することを決めたが、
「そのネタは飽きた」
「解散くらいしないとネタにならない」
など、投資家らの反応は鈍い。思ってもみないマイナス効果を生んだオバマ大統領誕生。かくなるうえはブッシュ前大統領によるテキサス州独立などに期待するよりほかなさそうだ。